リサーチ会社Kantar Worldpanelの乳幼児指数によると、台湾でのベビー用品市場は日用品市場とは大きく異なり、実店舗（ベビー用品専用店）利用率40％、オンライン利用率25％ですが、この5年間で特に食品と消耗品が成長を続けており、購入者数はオンラインが実店舗を追い抜き、コロナウィルスが流行し始めた2020年には子持ち世帯(0歳から3歳までの子供を持つ台湾の1,300世帯)の84％がネットショッピングを利用しました。 理由として、一般的なECプラットフォームの成長に加え、多くのベビー用品専門店が独自の公式サイトの開設に意欲的であること、さらに商品の定期購入サービスやテレマーケティング、アプリなどのCRMプログラムを開始するメーカーも増えてきており、 例えば、LINEの公式アカウントを通じて、顧客が妊娠〇ヶ月、出産、生後〇ヶ月などの時期を把握し、そのステージにあわせて必要な知識や商品情報を発信し、最終的に購入、再購入に繋げようとしていることがあげられ、メーカーがオンラインとオフラインの行動を結びつけて、消費者にOMO（Online-Merge-Offline）体験型を提供しようとしていることを示しています。 オンライン購入が高まっていますが、実際に商品を見ることができる体験ができる従来の専門店は母親にとっては最初の選択肢であることは変わらず、また、ベビー用品はギフト商品としても人気です。 オンライン、オフラインであっても消費者である両親と赤ちゃんのニーズを把握し、購入決定に影響を与えるタッチポイントを理解することが競争の激しいマタニティ業界では重要になります。
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